皆さんは電気代がどのような仕組みで計算されているかご存知ですか？電気代の計算方法を知ることで毎月の電気代を安くする方法が見えてきます。

電気料金は5つの要素で決まる！

電気料金は大まかに5つの要素で決まります。その5つの要素とは、

1. 基本料金
2. 電力量料金
3. 燃料費調整額
4. 再生可能エネルギー発電促進賦課金
5. その他割引など

です。1.～4.の金額を合計して、円未満を切り捨てて、最後に5.の要素を足すことで1か月の電気料金が計算されます。

それでは、それぞれの要素について説明していきます。

1.基本料金

契約容量（AやkVA）によって決まる、毎月固定でかかる金額です。契約容量が大きいほど同時に多くの電力を使用することができますが、基本料金が高くなります。

東京電力エナジーパートナーの従量電灯Bを例として説明します。契約容量が20Aの場合、基本料金は561.6円で、一度に20A以上の電流がブレーカーに流れるとブレーカーが落ちてしまいます。消費電力の大きいドライヤーや電子レンジ、オーブンなどを同時に使用することはできません。一方、契約容量が60Aの場合、基本料金が1,684.8円と20Aと比べて1,000円以上高いものの、合計60Aまでブレーカーが落ちません。 東京電力エナジーパートナー従量電灯Bの基本料金

なお、関西電力・中国電力・四国電力・沖縄電力の個人向けの標準的な料金プランでは、基本料金ではなく最低料金が定められています。1か月にまったく電気を使用しない場合でも、基本料金がないから電気代は0円というわけではなく、最低料金の金額がかかります。

2.電力量料金

電力量料金は電気使用量に応じた料金です。電力量料金単価(円/kWh)×1か月分の電気使用量(kWh)で計算されます。

kWhは電力量を表す単位で、1kWhは1kWの電力を1時間消費したときの電力量です。例えば、消費電力が150Wのテレビを10時間つけていた場合は、0.15kW(=150W÷1000)×10h=1.5kWhとなります。

電力量料金単価は、多くの電力会社で電気使用量に応じて3段階に分かれていて、電気使用量が多くなるほど料金単価が高くなります。この料金体系はオイルショックを受けて電気の使用を抑制するために生まれました。

再び、東京電力エナジーパートナーの従量電灯Bをもとに説明します。東京電力エナジーパートナーの従量電灯Bの電力量料金単価は以下のようになっています。

上の料金単価表に従って、各段階に分けて電力量料金を計算します。例えば、1か月の電気使用量が400kWhの場合、使用量が300kWhを超えているので第3段階料金まで使用します。

第1段階料金

まず、400kWhのうち、120kWh分は第1段階料金で計算します。19.52×120=2,342.4円です。

第2段階料金

次に、残りの280kWh分(400kWh-120kWh)のうち、121kWh～300kWhの180kWh分を第2段階料金で計算します。26.00×180=4,680円です。

第3段階料金

最後に、400kWhのうち300kWhを超過している100kWh分を第3段階料金で計算します。30.02×100=3,002円です。

各段階の料金が計算できたら、それを足し合わせます。2,342.4円+4,680円+3,002円=10,024.4円より、使用量が400kWhの場合の電力量料金は10,024.4円となります。

3.燃料費調整額

発電に使用する燃料費の変動を電気料金に反映するための要素です。過去3か月分の平均燃料価格を2か月後の電気料金に反映します。例えば、1月～3月の平均燃料価格を6月に反映、2月～4月の平均燃料価格を7月に反映という形です。

燃料費調整額は燃料費調整単価×1か月分の電気使用量で計算されます。燃料費調整単価は基準燃料価格と先ほど説明した3か月分の平均燃料価格の差によって算出されており、平均燃料価格が基準燃料価格を下回っていたら燃料費調整単価はマイナスに、逆に上回っていたら、燃料費調整単価はプラスになります。

燃料費調整単価は新電力が大手電力会社に合わせる形で、基本的には各地域で同一となっています。しかし、100%化石燃料を使わない発電をするプランなど、一部この要素がない料金プランもあります。

燃料費調整額については以下記事に詳しく説明しています。

4.再生可能エネルギー発電促進賦課金

再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）は、字の通り、再生可能エネルギーによる発電を促進するために電気使用者が負担する金額のことです。電気事業者が固定価格買取制度に基づいて再生可能エネルギーで発電した電気を買い取るための費用として使われます。

再エネ賦課金は、単価×1か月の電気使用量で計算されます。単価は、毎年、経済産業大臣が全国一律の単価になるように決定します。つまり、どこの電力会社であっても単価は変わりません。

5.その他の割引など

口座振替割引やガスとのセット割など、上4つに当てはまらない割引項目です。

東京ガスのガスとでんきのセット割、@niftyでんきの@nifty接続サービスやNifMoとのセット割、ソフトバンクでんきのソフトバンクの携帯電話や固定回線とのセット割などが当てはまります。

電気料金を安くするには

電気料金は上で説明した1.～5.の要素で決まっているので、電気料金を安くするには1.～4.のいずれかを安くするか、5.の割引を高くするかが必要です。それぞれの要素について考えていきます。

1.の基本料金を安くするには、契約容量を下げるか、基本料金が安い電力会社に乗り換えることが必要です。契約容量を下げると月に数百円安くなりますが、一度に使用できる電気の量が少なくなります。一軒家に住んでいて、子供が独立した後も契約容量はそのままという場合などに検討してみるとよいでしょう。また、電力自由化以降に参入した新電力の中には、地域の大手電力会社より基本料金を安く設定しているところもあります。そのような新電力に乗り換えるのも一つの手でしょう。

2.の電力量料金を安くするには、電気の使用量を少なくするか、料金単価が安い電力会社に乗り換えることが必要です。2.で説明した通り、電気使用量が多くて第3段階料金にかかっている場合は料金単価が高くなるので、電気使用量が多い人ほど有効です。

3．の燃料費調整額は基本的に各地域ごとに単価が同じで、燃料費の変動によってプラス調整もマイナス調整もあるので、この要素で電気料金の節約を考えるのは難しいです。

4．の再生可能エネルギー発電促進賦課金を安くするには、単価は全国で一律なので電気使用量を少なくするしかありません。

5．の要素については、自分が使っているサービスが電気の小売も行っていた場合はセット割などがないか調べてみるとよいでしょう。

以上より、電気料金を安くするには節電の努力をするか、自分に合った電力会社に変更することが必要です。節電の努力は環境のためにも望ましいことですが、電力会社を乗り換えるのが早くて簡単です。まずは電力会社を比較して、電力会社を乗り換えることから始めてみてはいかがでしょうか。